このページでは、お子さんの職業選択の参考として、基本的な仕事・資格の情報を載せています。

今回は、「フード業界で働こう」というテーマで、「料理人・パティシエ」、「フードジャーナリスト」、「商品開発担当者」の情報を載せました。

毎回書いていて感じることは、やはり「英語」はただの道具であるということです。まずは、しっかりとしたスキルを身に着けるということが大前提です。そのうえで、「英語」という道具があれば、より幅広く活躍できるのです。

※仕事情報の横に書いてあるレベルについて

A：日常会話レベル　B:日常中級レベル　C:ビジネス英会話レベル　D:バイリンガルレベル　E:アドバンスレベル

料理人・パティシエ　英語力：A

グローバル化にともない、食の国際化も進み、国境を超えた新しい食材に出会う機会も増え、料理人やパティシエの活躍は国内にとどまらず、今や全世界となっている。

料理人・パティシエとはどのような仕事？

料理人の基本は、和食・洋食・中華・東南アジア・中南米…などといった専門分野があり、料理を人に提供することが基本の仕事だが、その内容は職場によって求められる技術も異なり、料理補佐からレシピを考え店のメニューを考えたり、高度な技術を求められたりするような仕事内容となる。

パティシエの場合も、料理人と重なる部分が多くある。独立し有名店を経営となれば、メディアの取材を受けたり、雑誌やテレビ局などからの依頼を受ける仕事も考えられる。

料理人・パティシエに適している人

料理やお菓子作りが好きであることが前提。一見華やかに見える料理やパティシエの仕事だが、厨房で一日中立ち仕事をするのと、同時に重たい食材の詰まった段ボール等を運ぶ作業もある。そして量産するための材料を大きなボウルでかきまぜたり、また、熱いガスコンロの回りで何時間も作業したりするため体力が必要。

味覚のセンスを磨き続けられることはもちろん、芸術性や異文化などに触れられる機会を積極的に増やしていく好奇心や探求心の強い人。

料理人・パティシエにはどのようにしてなる？

昔と違って、見習いとして店に入って修行するのではなく、ある程度規模の大きな店で働くためには、調理・製菓などの専門学校を卒業した人を採用することが増えてきた。また、欧米諸国などの料理学校へ留学し、日本国内外で就職する方法もある。

将来自分の店を持ちたい場合、料理や製菓の腕を磨きながら、経営関連の事務的な知識(経理、在庫・原価管理など)や経験を得ていく必要がある。

フードジャーナリスト　英語力：C

食に関する、グルメから食糧問題まで活動の幅は広い。食のグローバル化が進み活躍の場は国内外問わず。

フードジャーナリストはどのような仕事？

「食」にまつわる多彩な情報を、豊富な知識と的確な判断でいろいろなメディアを通して発信していくのがフードジャーナリスト。料理、食料政策、農業、水産業、飲食業界、食品業界、健康、食育などそれぞれの分野でスペシャリストとなり、食に関して、幅広くそして専門的に活躍できる。そこへ英語という道具が加われば、世界各国へその舞台が広がり、国際的に活躍できるフードジャーナリストになることができる。

フードジャーナリストに適している人

「食べるのが大好きな人」といいたいところだが、食に対するあらゆることがかかわってくるため、食に対する知識だけでなく、その背景にある歴史や文化、その土地の風土などといったことを理解するのにためらわない、好奇心旺盛で探求心のある人が向いている。

フードジャーナリストにはどのようにしてなる？

出版社や新聞社などで、料理やフードビジネス、農業、水産業といった記事を執筆していた人が、その経験を生かしてフリーのフードジャーナリストになり、活躍することが多い。まずは、大学などを卒業後、出版社や新聞社に就職し、経験を積みフリーを目指すことが早道である。

商品開発担当者　英語力：C

世の中のニーズを読み取り、世界各国から最新の味覚情報を獲得し、それを商品化・改良して人々の食のニーズに応えていく。

商品開発担当者はどのような仕事？

消費者のニーズに合わせた商品をタイミングよく市場に送り出す仕事。マーケティングリサーチの結果や商品コンセプトを技術開発、生産、販売、営業、広告などの各分野の担当者と話し合い、新商品の企画を行ったり、すでに商品化された商品をその時のニーズに合わせて改良していったりする。

商品開発担当者に適している人

食に関する基本的な知識を持ち、食のトレンドを的確に読み、情報を分析し、商品化に向けて企画提案していく、行動力と構想力が必要。また、物事の先見性や想いを形にする創造する力も必要。

商品開発担当者にはどのようにしてなる？

農学部や畜産学部、家政学など食品関連の学部や大学院を卒業したり、栄養士や調理師の資格などを持った人が試食品メーカーや外食産業の商品開発部に配属されることが多い。また、社会学系で学んだ後、マーケティング部門から商品企画などの仕事に携わるケースもある。さらに、別として食品メーカーや外食企業の商品を請け負う会社で、フードコンサルタント、フードコーディネーターとして働くことも可能。

このように英語を使った「フード業界」の職業はたくさんあるようです。子どもが将来、「外国で働きたい！」とか「外国で修業がしたい！」と思った時から英語を始めてもすぐには身につきません。

いかに幼少期から「英語に触れさせるか」とか「外国文化に触れさせるか」などといったことを経験させたり、英語に常に触れられるような環境を整えてあげられるかが大切になってくると思います。

赤ちゃんや幼児期の前半は主にインプットを、幼児期の後半から小学校まではアウトプットも視野に入れた英語環境を整えてあげましょう！

その環境を整えられるのは、わたしたち「親」であることは言うまでもありません。

このページでは、お子さんの職業選択の参考として、基本的な情報を載せさせていただきます。

今回は、「国際企業で活躍しよう」というテーマで、「通訳」、「実務翻訳者」、「英文事務」、「英文秘書」、「マーケター」、「経営コンサルタント」の情報を載せました。

毎回書いていて感じることは、やはり「英語」はただの道具であるということです。まずは、しっかりとしたスキルを身に着けるということが大前提です。そのうえで、「英語」という道具があれば、より幅広く活躍できるのです。

仕事情報の横にあるレベルについて

A：日常会話レベル　B:日常中級レベル　C:ビジネス英会話レベル　D:バイリンガルレベル　E:アドバンスレベル

「通訳」英語力：E

英語を聴く力、読解力、話す力と日本語力が同時に必要。また、相手が話す、専門用語からスラング、人や物の名前などの知識や用語を知る必要があるため、日ごろからニュース、時事用語、風習など、幅広く英語を理解する知識が必要。通訳でい続けるためには、常に英語力や日本語力を鍛えておくことが大切。

通訳とはどのような職業？

「琢次通訳」と「同時通訳」に大別される。「琢次通訳」は、通訳する相手の人が話す言葉を英語から日本語へ、また日本語から英語へと少しずつ区切って通訳していく。国際ビジネスや、観光・ツアーなどでの通訳がこれにあたる。

「同時通訳」は、国際会議や国際放送などで、話し手の英語を瞬時に日本語にしたり、日本語を英語に訳したりする。

グローバル化が進む中、海外企業、日本企業の海外部署での商談、会議、打ち合わせ、交渉などの場面で、英語と日本語の正確なかけ橋役。また、国際会議やシンポジウム、各種の展示会・見本市で出店者や来店者とのコミュニケーションを図ったり、海外からの顧客のエスコート通訳などでも活躍する。

時間をかけて推敲する翻訳家とちがい、その場限りの勝負といった緊張感があるが、納得した仕事ができたときは大きな達成感を得ることができる。

通訳に適している人

語学力、通訳スキル、コミュニケーション能力などが必要なため、話し手や利き手の心情を機敏に読み取れ、コミュニケーションを図るのが好きな人。また、英語・日本語の敬語や丁寧な表現をきちんと使い分けられる、礼儀正しく気配りができる人。

知らない単語をその場で調べることができないため、日ごろからいろいろな知識や情報を得ておく地道な努力ができる人。

通訳にはどうやってなる？

特に資格は必要ないが、通訳の養成学校に通って専門技術をつけるのが近道。資格は必要ないが、実力次第で通訳として働くことはできるため、技術の証明として「通訳技能検定試験」の資格を取っておくと良い。

需要が多く、応募する人も多いので、特にフリーランスの場合、競争が激しい。そこで、日ごろからの通訳スキルや語学力を磨いておく必要があり、同時に特定分野の専門知識を身に付けておくと良い。これからは衛星放送により、海外制作番組を訳して放送する「放送通訳」の需要も増えている。

「実務翻訳者」英語力：D

実務翻訳者とはどのような職業？

実務翻訳者はビジネスで必要とされる翻訳業務全般のこと。グローバル化が進み、ビジネスで必要ということで広範囲な業務のことを指す。いまや当たり前のように英語文書を扱うようになってきているため、一概に「翻訳者」とくくるのではなく、社内の誰しもが英語文書を扱う機会が増えている。その中でも、専門的に「実務翻訳」をする仕事について解説する。

実務翻訳者に適している人

幅広い知識に加え、専門的な知識や、最新の知識を得ることが大切で、その努力をや勉強をし続けられる人。語学力はもちろん、理解力、文章表現力、日本語の知識や使いまわしや比喩などの表現力を磨ける人。

実務翻訳者にはどうやってなる？

年齢、学歴は関係ない。大学、高校などを卒業後、専門学校や留学、語学検定などを受けて徐々に実力をつけ、実務翻訳者として活躍するという流れ。特別な資格などが必要な職業ではないが、翻訳者としてのスキルを評価するためには、(社)日本翻訳協会の「JTA公認翻訳専門職資格試験」、「JTFほんやく検定」などがある。経験が浅いうちは、英語力を証明するTOEICや英検の成績があるとアピールしやすい。翻訳者として活躍するため一般的なのは、フリーランスとして翻訳会社に登録し、仕事をあっせんしてもらうという形。しかし、まとまった仕事を依頼されるとは限らないので、いくつかの翻訳会社に登録することが多い。その登録方法は、各翻訳会社が設けている「トライアル」を受けて合格し、翻訳会社に登録することができる。

英文事務　英語力：B

一般事務全般を英語でこなすのが「英文事務」。グローバル化が進み、日本国内外の企業の行き来が盛んになった今、英文事務の活躍の場は様々なところまで広がっている。経験を積むことで、通訳、翻訳、英文秘書など専門職への道へステップアップできる最初の一歩ともなる。

どのような職業？

今や、社内の公用語は英語という企業も出てきたように、グローバルビジネスを展開している国際的企業では日常業務に英語を使うことが多い。文章を英語で書く、翻訳、電話対応、接客アシスタント業務など、また外国人スタッフとのやり取りを英語でするという業務内容。企業スタイルによっては、秘書、広報、人事などとして活躍することも考えられる。外資系企業では派遣社員を雇うことがあり、派遣で雇われることで自分の適性を見極めるよい機会となる。

適している人

事務職ということで、一般的な事務処理を正確に行える能力と、アシスタント的な業務内容が多いため、人とのコミュニケーションが上手に取れることが好ましい。

どうやってなる？

主に外資系からの求人が多い。外資系の求人広告は、英字新聞の求人欄、インターネットの求人サイトなどを利用して入手する。また、外資系に強い人材派遣会社に登録し、自分のレベルにあった仕事路紹介してもらい、実務経験を積んでいくことができる。各企業によって、求められるレベルが異なるため、語学検定やパソコン検定などの資格、また、前職の語学や事務経験なども生かしてアピールする必要がある。

英文秘書　英語力：C

主に外国人上司をサポートする仕事。外国人上司のスケジュール管理、書類作成や情報収集、電話対応、接客、日本人スタッフとや他企業、取引先のスタッフとの通訳業務など、業務内容は多岐にわたっている。キャリアを積めば積むほど、経験をスキルアップしていける。

日本と外国の二国間での懸け橋になり、日本に居ながらにして様々な文化や習慣に触れられるという面白さがある。

どのような職業？

外国人上司が日本で仕事がしやすいようにアシスタントするのが第一の役割。日本人スタッフや取引先との通訳や書類の翻訳など、会社での業務サポート全般を行うのが主な仕事。しかし、その上司によっては、慣れない日本での生活をサポートするといった日常生活に関する世話も仕事に含まれることがある。

適している人

一般事務職の習慣化された仕事ではなく、様々な状況に対応できる柔軟性のある人。また、先を読んで準備をしたりアドバイスしたりといった上司の仕事を円滑で進められるような気配りができる人が適している。また、様々なバックグラウンドの人と仕事をするため、広い人間性や、高いコミュニケーション能力をもったポジティブ思考であると良い。

どうやってなる？

その企業によって求められる人材は異なるが、高い英語力と基本的なパソコン操作技能を必要とする。専門学校等の「英文秘書養成コース」で秘書業務全般の基礎を学ぶことができる。

外資系企業は、英文秘書としての経験者を募集することが多く、すでに英文秘書の経験があるなら、英字新聞の求人広告欄やインターネットの求人募集から探すことができる。もしない場合でも、事務職や、秘書、英文事務などの経験を積んだ方が有利である。

マーケター　英語力：C

商品を作り、市場で売るための開発・販売を企画立案し提案するのにはマーケティングが必要。外資系だけでなく日本国内の企業においても、英語力のあるマーケターが必要とされている。

どのような職業？

商品を作って、市場で売れるようにするための、商品開発や販売の方法を企画立案する。

適している人

消費マーケットで必要とされる商品やサービスを、消費者のニーズや競合商品を分析して、新しい商品やサービスの企画を行ったり、広告、プロモーション計画をし実行したりするなど、商品やサービスの開発をするあらゆるプロセスが含まれる。

たくさんのデータ集積・分析を行い、消費者が欲する商品やサービスを企画するため、消費者意識について分析し考えたり、新しい生活像を考えたりするなど知的探求心が旺盛な人が向いている。また、企画をプレゼンテーションしたり、アピールすることができる人。

どうやってなる？

一般企業や広告会社の場合、大学で社会学やマーケティングを専攻すると、就職後の配属に有利に働くことも。また、マーケティング業務を専門に行っているマーケティング会社に就職し、スキルを磨いたのち、希望する企業への転職や独立することもできる。

外資系の場合は、中途採用が中心となるため、一般企業や広告会社などで経験を得たのち、外資系の企業へ転職することが中心となる。

経営コンサルタント　英語力：D

市場のグローバル化、規制緩和の流れの中で、企業が産業構造やシステムの変換しつつある。その競争に勝ち抜き続けるため、経営者と一緒になって考えて、企画提案する、ビジネスパートナーは強い味方。グローバル化や外資系企業とのつながりも濃くなるにつれ、英語でコンサルティングができると頼られる存在になる。

どのような職業？

新しいビジネスモデルの構築、企業の業務変革など、企業が抱える様々な経営課題や問題点を発見し、その解決策を提案して成功に導くビジネスパートナー役。

適している人

ビジネスや経営、問題意識に高い意識をもち、物事を論理的に考えたり説得力のある説明ができる人。相手の抱える悩みや問題点を引き出し、理解し、分析し、プレゼンし一緒に解決できるの目的意識の高い人。

どうやってなる？

新卒の場合は、どんな領域のコンサルティングを行いたいかによって、種類を選択し、大手のコンサルティング会社に就職することがよい。また、中途採用の場合も、多く募集がされているため、特定分野の専門知識がある人や、実務経験がある人は、中途採用に応募することができる。

お子さんの職業選択の参考として、基本的な情報を載せさせていただきます。

今回は、「文化業種で働こう」というテーマで、「日本語教師」「出版翻訳者」「メディア翻訳者」「報道記者」「音楽プロモーター」の情報を載せました。

毎回書いていて感じることは、やはり「英語」はただの道具であるということです。まずは、しっかりとしたスキルを身に着けるということが大前提です。そのうえで、「英語」という道具があれば、より幅広く活躍できるのです。

仕事情報の横にあるレベルについて

A：日常会話レベル　B:日常中級レベル　C:ビジネス英会話レベル　D:バイリンガルレベル　E:アドバンスレベル

日本語教師　英語力：A

基本的には「直説法」で日本語だけで教えることが多いため、英語がさほどできなくてもよい。しかし、日本語では説明が十分できない場合は、英語やその国の言語を使うと理解が得やすい。もし英語ができれば、海外で日本語教師として働けるチャンスが広がる。

英語力も適度に必要だが、何といっても日本語そのものや日本の文化に対する知識や理解が大前提。

日本語教師とはどのような職業？

日本や海外に住む、日本語を学びたい人たちに日本語を教える。生徒は学生、ビジネスマンとその家族など年代、国籍も様々である。

多様な国籍の人たちと、日本語を通して理解を深め合ったり、異文化コミュニケーションを測ったりできることが魅力。なによりも、自らが日本語や日本文化の良さを再確認出来たり、深く理解出来たりするところが楽しさ。外国人が日本語を習得することで、言葉のスキルが上がったり、生活に対する不安がなくなったり、楽しんだりすることは、草の根の国際貢献や国際交流といえる。

日本語教師に適している人

様々な国籍の人を相手にした、融通の利くコミュニケーション能力のある人。相手の文化や背景に関心が高く理解することに意欲的な人。またそれぞれの違う背景の人たちを理解したうえで、日本語の学習指導力やカリキュラムを立てる能力のある人。

日本語教師にはどうやってなる？

大学の日本語学科を専攻して日本語学校や大学の日本語教員として活躍するパターンや、民間の日本語学校が行う、日本語教師養成講座を修了し、日本語教育能力検定資格を習得するパターンなどがある。しかし日本語教育能力検定試験は、必須資格ではないため資格がなくても就職できる。まずはボランティアから始めるのも良い。

海外で日本語教師として働く方法としては、国際交流基金の「海外派遣青年日本語教師」、国際協力事業団の「青年海外協力隊」などの一員として派遣される方法がある。

さらに、民間の留学斡旋会社が募集する日本語アシスタント教師ボランティアというものがある(スタンスとしてはお金を払って「ボランティアビザ」を習得し、海外の公立学校などでボランティアさせてもらうというもの)。

出版翻訳者・メディア翻訳者　英語力：D

卓越した英語力と読解力はもちろん、日本語力表現力、原作を味わうための感性が同時に必要。新しい表現などを得るため、雑誌や出版物、ネイティブとの会話などを得るなど、常に語学力を磨く必要がある。また、理解力を深めるためには国際情勢、政治経済、文化や流行といったさまざまな情報を得ておく必要がある。

出版翻訳者・メディア翻訳者とはどのような職業？

出版社の依頼を受けて海外の様々な著作物を翻訳すること。華やかなイメージとは裏腹に、地味な作業の繰り返しの部分もある。

大別すると、文芸翻訳と非文芸翻訳に分かれる。

文芸翻訳は、文学、芸術などの作品を翻訳すること。優れた読解力と表現力が必要。

非文芸翻訳は、政治経済、社会問題、自然科学、人文科学、哲学など一般教養書、学術書などを翻訳すること。専門知識が必要。

メディア翻訳は、主に制作会社の依頼を受けて映画の字幕翻訳や、吹き替え翻訳をする仕事。劇場公開映画、ビデオ、テレビなどの翻訳にあたる。

出版翻訳者・メディア翻訳者に適している人

辞書や参考書などを参考にコツコツと調べ物をしながら作業を進められる根気のいい人。作品の世界を十分に表現できる想像力に富んだ人。

出版翻訳者・メディア翻訳者にはどうやってなる？

文芸・非文芸翻訳者の場合、初心者がいきなり単行本の翻訳をまるごと任されることはなく、ベテランと協約したりした役と呼ばれる一時翻訳の仕事をしたり実績を積み上げてプロになっていく必要がある。待遇としては、出版翻訳だけで生計を立てられる人は少数である。

メディア翻訳者は、プロ翻訳者も少数で、特殊な限られた分野なので、新人が参入するのはむずかしい。しかし、ツテや紹介などのチャンスを待つ手もあり。

文芸・非文芸翻訳者、メディア翻訳者のいずれにしても、翻訳者になるためには最初はまず翻訳学校で基本的な翻訳の技術を学ぶ必要がある。

報道記者　英語力：C

流暢な英語ができなくても、語彙が豊富で自分のえを英語で的確に表現できること。

報道記者とはどのような職業？

新聞、テレビなどマスメディアを通じて報道されるニュースの「取材」「レポート」を行う。

事件、事故、災害、政治経済、社会問題、国際問題、文化・芸術などのはばひろいジャンルにわたって取材をする。原稿を書くだけではなく、自らが画面に登場して、中継やニュース解説などを行うこともある。

また、世界のメディアや企業、各種機関などに事件や事故などの情報やデータを配信している通信社の仕事もある。

報道記者に適している人

まずは体力。そして、粘り強さ、フットワークの良さ、公平な視点持ち主、迅速な対応ができる人。好奇心旺盛で人見知りをしない性格。

報道記者にはどうやってなる？

大学や大学院を卒業して、通信社、放送局、新聞社などに就職する。新卒採用は、NHK、大手新聞社、民放キー局、時事通信社、共同通信社。中途採用は、中小の新聞社、地方の放送局。新聞社は、秋採用をしているところもあるので、留学生にも応募しやすい。

また、特派員は原則として社員として採用されている人たちが海外赴任の形で派遣されているが、海外レポーターは専属契約やフリーランスの場合が多い。レポーターは特派員ではカバーできない専門的な内容を把握している必要がある。

普段から日本の新聞のほか、欧米の新聞や週刊誌などあらゆるメディアをチェックし、多角的に見る視点を養っておくことが大切。

音楽プロモーター　英語力：D

海外アーティストや会社との交渉や来日・滞在の段取りや打ち合わせなど、あらゆる企画や手配、実行に携わる英語力が必要。また滞在中の健康管理や観光など、英語力に加えてコミュニケーション力や理解力、細やかな配慮ができる人。

音楽プロモーターとはどのような職業？

海外アーティストとコンタクトを取り、日本でのコンサートや音楽イベントを企画して招へいする仕事。海外の音楽情報からアーティストを選び、交渉、コンサート内容の企画、会場、日程、金額、スポンサー確保、地方主催者への公演券販売、チケット営業、アーティストのスケジュール管理や手配などコンサートの一連の流れのすべてに携わる。海外と連絡を取り合って情報収集や交換、海外出張の機会も頻繁にある。

音楽プロモーターに適している人

音楽やアーティストに興味があり、信頼関係や人脈構築ができる地道な人。今までにない新しい企画をするための情報収集力、行動力、感性の高さが問われ、粘り強い交渉力や精神的な強さも時には必要。

音楽プロモーターにはどうやってなる？

たくさんあるプロモート会社のうち、大物アーティストの企画をする会社や特定の分野やアーティストを手掛ける会社もある。自分のスタイルに合った会社に就職して、経験を積みプロのプロモーターとして活躍できる。

定期採用は少なく、アルバイトとして仕事に就くことから始めると良い。

将来お子さんに英語を話せるようになってほしいですか？わたしも皆さんと同じように、自分の子どもには英語を習得してもらって、選択肢を広げ、好きな仕事についてほしいと思っています。そして、英語の塾などに通わせている人は結構いると思います。皆さんは、子どもと英語との関係はどのように考えていますか？

英語は、あくまでも、コミュニケーションの「道具」です。日本人は英語を学ぶことが「目的」になってしまっている人がたくさんいます。

英語が目的になってしまうと、子どもが英語で「〇〇が言える。」とか「この発音ができた。」というところに一喜一憂します。英語は、「日本語」と同じで、人と人とがコミュニケーションを図る「手段」であるということを忘れてはいけないと思います。

英語習得を目的とするのではなく、手段として使いこなせることをゴールにしたいものです。

もう英語が出来ることは当たり前の時代になりつつあります。しかし、それだけでは不十分です。英語力は当たり前で、さらにそこに仕事の専門性やスキル、国際感覚が身についている人が国際舞台に立って活躍していける時代です。そういった、英語が堪能で、国際感覚が身についている人の活躍できる舞台は「地球」です。

ちなみに、我が家の長女の夢は、「パティシエ」です。いつも娘に「これからの時代、英語はできてあたりまえ。仕事のスキルもあって当たり前。国際社会の場で活躍したいのなら、日本で就職するのと変わらない高い専門性や技術が必要だよ。さらに、広くて深い教養と、異文化を理解できる大きな心なんだよ。」と言っています。少しずつわかってくれるといいなと思います。

今回は、英語を生かす仕事を取り上げます。しかし、一言で「英語を生かす仕事」と言っても、グローバル化の世界の中で、様々なものがあることがわかります。日本でも国際化が進み、「英語ができたほうが有利」というよりも、むしろ「英語ができないと困る」という時代になってきたのだと思います。そのために、親として幼少期からの英語の学習を応援したいですね。

今回は、さらに一歩踏み込んで、より英語を手段として存分に生かせる仕事や資格について取り上げます。

もはや子どもたちの活躍する舞台は「地球」です！

願いは「世界のかけ橋」国際協力に貢献する仕事

国連職員(国際公務員)、各種国際機関職員(「国連児童基金(UNICEF)」、「世界貿易機関(WTO)」など)、大使館職員、NGO職員

以下の英語力に関しては、A.B.C.D.Eの5段階にわけました。

A：日常会レベル

B：日常会話中級者レベル

C：ビジネスレベル

D：専門レベル

E：高い国際力レベル

国連職員(国際公務員) 　英語力：E

英語が堪能なのは当たりまえ。さらに英、仏、西、露、中、アラビアの中からさらにもう1か国語を話せるとさらに有利。

国連職員とはどのような職業？

国連職員(国際公務員)とは、国連総会、事務局、安保保障理事会、国際司法裁判所、信託統治理事会、経済社会理事会の6つの主要機関と、国連総会によって設立された国連児童基金(UNICEF)、国連開発機構(UNDP)、世界食糧計画(WPF)、そして国連経済社会理事会によって設立された、国際労働機関(ILO)、世界保健機関(WHO)などがあり、これらの国際機関に所属し、所定の公務を遂行する職員が国連職員、国際公務員などと呼ばれている。

国連職員に適している人

語学が堪能で、高度な専門知識を備えている人。地球全体に働きかけられる、視野の広く、強い意思のある人。専門分野でしっかりと実務経験を積んでおく必要がある。

国連職員にはどうやってなる？

国連で働くなど国際公務員は2つのグループに分類される。

第１のグループは、各国際機関詩事務局の中枢にあって、管理監督を行い、あるいは専門的事項を処理する「専門職以上の職員」で、事務総長、事務次長、事務次長候補を補佐するD級幹部職員(D-1とD-2)と専門的事項を処理するP級専門職員(P-5からP-1まで)に分かれている。

第２のグループは、事務局で第１のグループの専門職員の下で一般事務を担当する「一般職職員」で、現地採用を原則としている。

採用の流れとしては、

①国連職員採用競争試験を受験する

②国連、国際機関が随時発表する「空席告知」に応募する

③各種見習い職員採用試験に合格後、研修期間を経たうえで正規職員として応募できるアソシエイト・エキスパート(AE)、 ジュニアプロフェッショナル・オフィサー(JPO)、ヤング・プロフェッショナル・オフィサー(YPP)などの派遣制度を利用する

④邦人職員採用ミッション

各機関が望ましい職員数に達していない日本人を増やすために、日本に人事担当者を派遣して面接などを行うもの。空席告知に比べ、他国の候補者との競争がない分有利。

などの方法がある。

このうち基本的な採用方法は、②の空席告知を利用した応募方法。

これは外務省国際機関人事センターの「インターナショナル。リクルートメント・ニュース」やホームページで見ることができるが、あらかじめ自分の専門分野や経歴を「ロスター登録」しておくと有利。

各種国際機関職員　英語力：E

各種国際機関職員とはどのような職業？

国連本部のもとに、国連児童基金(UNICEF)、 国連大学(UNU)、国連労働機関(ILO)、世界保健機関(WHO)、国連教育科学文化機関(UNESCO)、国際原子力機関 (IAEA)などの国際機関があり、国連職員採用競争試験などで各機関に採用されている。

しかし、経済協力開発機構(OECD)、国際通貨基金(IMF)、地域開発金融機関(アジア、米州、アフリカ、欧州復興の4開発銀行)などは国連とは異なる人事や給与システムがあり、採用も独自に行っている。これらは、業務内容が特殊なため、他の国際機関より高いレベルの能力が要求される。

日本国内で国際協力の業務を担っているのが、政府開発援助(ODA)で、資金協力と技術協力の2分野がある。そのうち、技術協力の主要実施機関が国際協力事業団(JICA)である。

JICAは技術専門家の派遣や研修員を受け入れて、発展途上の人材育成を図っていて、その中のひとつに「青年海外協力隊」がある。

各種国際機関職員に適している人

語学力と専門性で他国の職員と話し合ったり交渉したりということもあるが、給与も大手民間企業に比べると高くはなく、意外と地味な仕事が多いこともある。第一線に立って世界の直面する問題解決に自分の能力を発揮したいという高い志で、民族や国境を越えて協力し合うことに意義を感じることができる人向き。

各種国際機関職員にはどうやってなる？

新卒者や卒業予定者は、国連職員採用競争試験や見習い職員採用試験を受けるべく、学生時代に大学院留学、国際機関でのサマーインターン・ボランティアなどの実務経験を積んでおくことが大事。

JICAなどの日本の政府関連機関は新卒者採用を基本としている。短大卒から大学院博士課程修了者が対象で、学部・学科は問われないが、英語力は不可欠。

中途採用の場合は、即戦力を求められる。

大使館職員　英語力：D

最低限の英語力は必要。公務員採用試験や専門職員採用試験を経て職務についた人は、２，３年間の語学在外研修があるので、受験時に高い英語力を求められることはない。

しかし、専門調査員の場合は、在外公館に即戦力として派遣されるため、語学の十分なスキルが必要。公務員試験などを受験しないで在外公館職員になることができる在外公館派遣員の場合、語学力は現地で日常の業務がこなせる程度のものを要求されるほかは、特に専門的な知識や実務的経験などは必要ない。

大使館職員とはどのような職業？

外務省から派遣された外交官が外交活動を行う上での拠点となる、在外公館(大使館、総領事館、政府代表部)に分けられる。これらの在外公館で、外務省の意向を受けて、がいて国政府と政治、経済、安全保障など様々な交渉をおこなう。また日本を正しく理解してもらうための広報・文化活動などを行っている。

大使館の場合、大使や公使付きのほかに管理部、政治部、商務部、国防部、広報部、領事部、文化部などの部署が置かれている。国によって規模も様々で、本国から派遣されている職員が一人でいくつもの役割を兼任していることもあり、また現地採用の日本人スタッフも多く働いている。

大使館職員に適している人

多様な価値観を受け入れられる柔軟な考え方と、様々な努力を惜しまない人。在外公館という世界で、同じ仲間と、政治、経済、ODA、文化広報など様々な業務を処理していくため、そのやりがいや価値を見いだせる人。

大使館職員にはどうやってなる？

新卒の場合、国家公務員採用試験Ⅰ種試験(キャリアコース)や、国家公務員採用試験Ⅲ種試験(ノンキャリアコース)を受験し外務省に採用されるルートと、外務省専門職員採用試験を受けて外務省に入省するルートがある。

中途採用は、在外公館専門調査員の募集試験を受ける場合と、外務省在外公館派遣員制度により行われる国際交流サービス協会の試験(年2回)を受け、在外公館に派遣されるルートがある。

NGO職員「民間レベルで問題解決に取り組む」　英語力：D

各NGO団体とも、日常会話以上の語学力とし、２～３年の実務経験が必要のところが多い。日常会話以上の語学力と共に、実務経験、専門知識、特技を持っている人、海外活動の場合、海外生活経験がある人や現地の言語が話せる人が重宝される。

NGO職員とはどのような職業？

日本で活動しているNGO(非政府組織)は数百あるといわれている。主な活動分野は、「開発」(農村や都市部スラムの地域開発、農業指導、保健・医療、教育普及など)、「環境」）(熱帯雨林の保護、砂漠化防止、地球環境・生態系の保護など)、「人権」(難民、女性、子ども、障がい者、少数民族など)、「平和」(軍備縮小、地域紛争解決、地雷廃絶など)など地球規模で様々なものがある。

活動内容は現地への「資金援助」が最も多く、その他に政府や国際機関からの援助が届かない地域への「物資の供給」「技術者・専門家の派遣」「研修生の受け入れ」なども行う。一見現地での活動に目が行くが、国内での会計などの総務の仕事、後方業務、会員拡大、プロジェクト企画・運営などを日本国内で行う活動もある。

各国政府によっては、積極的にNGOを支援しようとするところもあり、国際会議などで活躍する場も増えてきている。

NGO職員に適している人

活動の場所や内容によって、必要とされる資質・能力は異なるが、活動内容に見合った待遇があるわけではないので、全体的に大切なのは「やる気」。まだまだ小規模な日本のNGOは様々な業務をこなす積極性が必要。NGOに対する理解とボランティア精神が大切。

NGO職員にはどうやってなる？

職員を公募するケースは少なく、まずはボランティアなどからかかわるのがよい。「国際協力NGOセンター(JANIC)」の中の、NGO市民情報センターや、各地域の関連センターなどを確認する